LA FONERAをゲット

私はいちおうFONに入っていて、わが家のLinksys WRT52GS(無線LANルータ)にFONの機能を入れるファームウェアをインストールして使っていたんですが、ノートPCやNOKIA E61で家でインターネットしようとすると、必ずWEB上でFONの認証画面を出して認証してからでないとアクセスできないということで、ノートPCのほうはともかく、E61でいちいちWEB画面を出すというのは非常に使い勝手が悪く、不便をしていました。
ところが、FONの専用無線LAN端末「LA FONERA」を使うと、SSIDを2つ使えるということがわかりました。つまり、外向けに公開するFONのアクセスポイントと、内輪で使う「My Place」というアクセスポイントの2つがあり、後者のほうはWPA認証の設定を各端末にしておけばWEB認証なしで使えるという非常にありがたい機能のようです。LA FONERAはツクモ電機で1980円と格安。
ということでさっそく秋葉原へ走り、ツクモ電機に行ってLA FONERAを買ってきました。
LA FONERA LA FONERA

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Got LA FONERA

I got LA FONERA.
LA FONERA LA FONERA
So far I used in my room my Linksys WRT52GS with LA FONERA firmware installed, but it had only one SSID and I needed to be authenticated every time I wanted to use WiFi in my room.
With LA FONERA, you can use two SSIDs, for a FON access point to the public and for My Place, a WPA-protected area for private use. Now I can enjoy wireless connection with my laptop or Nokia E61 handset without logging in to the WiFi access point every time I use it.

Plazes

Plazesというサービスに入ってみました。
http://www.plazes.com/
自分の現在地を公開し、ご近所さんとつながったりできる一種のSNSサービスです。
PlazerというソフトをダウンロードしてノートPCにインストールすると、出先でPlazerが現在地情報を拾ってくれて、自分が今どこにいるかとか、どこに行ったかなどが公開できるようです。
といっても具体的にどういう使い方をするのかよくわかりませんが……。
このブログの右上の「Where am I」というリンクから私のPlazesデータが見れます。

Plaxo

海外では大はやりらしいですが、オンラインの住所録管理サービスです。
http://www.plaxo.com/
メーラーについてるアドレス帳にせよ、Outlookの連絡先リストにせよ、他人様のアドレス情報をメンテしていると、そのうち相手のメールアドレスが知らないうちに変わったりして連絡がとれなくなったりするものですが、相手がメールアドレスを変えるときに、それを自動的に知らせてくれたらどれだけいいでしょう?
ということで、Plaxoは、自分のアドレス帳を相手に見せちゃいましょう、という発想で生まれたようです。私はあなたのメールアドレス(果てはその他の個人情報も)を、こうこうしかじかの形で持ってるんだけど、間違いない?あったら訂正してね、という形で相手に示し、相手側で情報を修正してもらい、それが自分のアドレス帳に反映される、というものです。
相手もPlaxo会員だった場合は、その相手を自分のコンタクトグループに入れてしまえば、常に自分や相手の個人情報が同期され、変更があったときはお互いに反映しあうことができ、常に最新状態を保てるというわけです。
ただ、今のところ英語版しかないので、ほとんどの日本人にアドレス帳の確認メールを送っても英語が読めなくてスパムメールとしか思われないというのが辛いところです。中には”ご親切”に「あなたのコンピュータがウイルスに感染していますよ」なんてご忠告まで頂いたり(汗)。
ということで、日本語版Plaxoの出現が早く待たれるのでした……。

Paypalからのメール

7年も今のメールアドレスを使っていると、世界中にそのアドレスが知れ渡ってしまっていて、世界中から毎日いろいろなジャンクメールが届く。

僕のメーラーは、ジャンクメールとおぼしきメールを自動的に判断して、Junkというフォルダに振り分けることになっている。ただ、その判断基準がよく見えないし、所詮コンピュータの判断なので、100%ジャンクメールだけを振り分けるようにすることは不可能で、中には必要なメールもJunkフォルダに混じっていたりする。そんなわけで、定期的にJunkフォルダの内容を整理し、大事なメールがまぎれこんでいないかチェックすることにしている。

さて今日もJunkフォルダをチェックしていると、たいていはVIAGRAだとかMORTGAGEだとかそんな内容のジャンクメールばっかりだが、ふと「Paypal」からのメールに目が留まった。Paypalとは一種のオンライン口座のようなもので、Paypalの口座を開いておくと、そこに振り込まれたオンラインマネーを実際の銀行に預金として送金することができる。直接銀行振り込みするよりも手数料が安く、また世界中どこの人とも簡単に取引できるので、海外送金するときによく使っているのだ。

メールの中身を見ると、

IF YOU OPENED A PAYPAL ACCOUNT BETWEEN OCTOBER 1999 AND JANUARY 2004, YOU MAY BE ENTITLED TO A PAYMENT FROM A CLASS ACTION SETTLEMENT.

と大書してある。「1999年10月から2004年1月までの間にPaypal口座を開いた人は、A CLASS ACTION SETTLEMENTからの支払いを受ける資格がある」という意味だが、この「A CLASS ACTION SETTLEMENT」の意味がわからない。メールをさらに読み進めていくと、長ったらしい英文なのでろくに読めなかったが、どうやら裁判所の判決か何かに基づいてお金がもらえるらしいといったことが書いてある。

昔、シティバンクを名乗るところからフィッシング詐欺のメールが来たことがあったので、今回もそのたぐいかなと思って無視しようとしたのだが、メール内のハイパーリンクは https://www.paypal.com/settlement/ だけで、そこにマウスをポイントしても特に怪しげなURLは表示されないし、このアドレスを直打ちしてブラウザからアクセスしても、ちゃんとPaypalのサイトが見られる。

どうやらこのメールは本物っぽいが、一応ウラを取る意味でも、「A CLASS ACTION SETTLEMENT」でググってみた。すると、internet.comの2004年6月16日付の記事に「PayPal、集団代表訴訟で和解金支払いに合意」というのがあった。それによると、

eBay 傘下のオンライン決済サービス会社 PayPal が、顧客から口座のトラブルで訴えられていた件で、同社は和解金を支払うことで合意したと発表した。これは2002年3月に、顧客3人が起こした集団代表訴訟で、PayPal の手違いで口座を凍結または預金を引き落とされたと主張するものだ。(中略)
PayPal は14日、同訴訟に関して、顧客に和解金を支払うことで仮の合意に達したことを明らかにした。ただし、原告のいずれの主張も認めたわけではない。(中略)
和解条件のもと、PayPal は合計925万ドルにのぼる和解費用の中から、弁護士費用を差し引いた分を該当顧客に支払う。Pires 氏によると、原告側の弁護人には弁護費用として330万ドル、プラス諸経費13万5000ドルを支払うという。和解金の支払い対象となるのは、1999年10月1日から2004年1月31日の間に PayPal で口座を開設したすべての顧客。

どうやら、Paypalの顧客に口座トラブルがあって、集団訴訟があったらしく、Paypal社がそれに対して顧客全体(1999年10月1日から2004年1月31日の間に口座を開設した顧客全員)に和解金を支払うことで合意したのだそうだ。「CLASS ACTION」とは「集団訴訟」、「SETTLEMENT」は「和解」という意味だそうだ。

1人あたり1ドルにもならないそうだが、もらえるものはもらっておこう。
'PayPal集団訴訟の和解金がもらえる・・・' , isologue -by 磯崎哲也事務所.
和解金の受け取り方法(Paypalのサイト)

何のためのセキュリティか

最近相次ぐ情報漏洩事件を契機に、どこの会社でもセキュリティ対策に躍起になっている。これまではどちらかというと外部からの侵入やサイバーアタック対策がメインだったのが、このごろは内部の人間による不正行為が目立ってきていることもあり、社内からまず疑えという空気になってきており、内部向けの対策が主体となっているようだ。

オフィス内に特定の人間しか立ち入れない領域をつくる、社内のコンピュータにアクセスできる人間やアクセス可能なファイルを限る、身分証明書を常に肩からぶらさげて掲出する、はてはPCの持ち出しや私物の持ち込みまでも制限する……中で働く人間にとって、だんだん窮屈になってきている気がするのだが、「セキュリティ」という錦の御旗のもとでは、誰も何も言えない。

セキュリティ対策とは、「それにかけられるお金」と「守りたいもの」と「許容できるリスク」との兼ね合いだとどこかで習ったことがある。たとえば、家を侵入者から守るために、いくらでもお金をかけて強力な鍵をつけ、警備会社と契約し、生体認証システムを玄関に付けて家人の出入りまできっちりと管理し、果ては窓まで取っ払ってしまえば、ほぼリスクフリーの鉄壁の守りができあがるだろう。だが、窓もなく出入りまで監視されるような家に、誰が住みたいと思うだろうか。それに、その家にほとんど金目のものがなかったとしたら、わずかな価値の財産を守るために何百万円もかけて防御するなど、滑稽としか言えないだろう。

防御を薄めればそれだけ財産を失うリスクは増えるが、それがどこまでのリスクなら許容できるか、本当に守りたいものは何かというのをまず明確にして、許容できるリスクの範囲内で必要最小限の防御レベルにするのが本来の姿だと思う。そうでなければ、際限のないセキュリティ対策をとることになってしまい、それでかえって生産性を落としたりしたら実に本末転倒といわざるを得ない。

うちの会社でも、オフィス内の資料などを勝手に写真に撮られて持ち出されては困るという理由で、カメラ付き携帯電話の使用が制限され、オフィス内では電源オフにすることになった(そのくせ、デジカメの持ち込みは制限されてないのだから、よくわからん施策だ)。そのうち会社の入口でカンカン踊り(*)でもやりだすんじゃないかと気が気でならない。

(*)カンカン踊り……刑務所で、囚人が出役する工場から寝泊りする舎房へ刃物や不正な物品を持ち込むのを防ぐために、工場と舎房の行き帰り時に囚人を素っ裸にして身体検査する。そのときに、囚人に両手をバンザイさせ、手に何も持っていないことを示すため手の平をひらひらさせて、股下にも何も挟んでいないことを見せるために足を片足ずつ蹴り上げるようにして看守に見せる。口の中にも何も隠していないことを見せるため、口を大きく開けて舌を上下させる。このような身体検査の姿が「カンカン踊り」に似ていることからこのように呼ばれる。

ソーシャルネットワーキング

ひところ流行ったソーシャルエンジニアリング(相手の心理的な隙を突いて個人情報をハッキングすること)ではない。

ネットワークを通じて、友達の友達をつくっていこうというコンセプトから生まれた日本初のソーシャルネットワーキングサイト、mixiについて書かれたブログを見つけた。会員登録すると、会員同士の交流(メッセージ交換、日記の読み書き、コメント、コミュニティへの参加)ができるとのことだ。日記としてmixiが用意しているものを使うこともできるし、自分のブログと連携させることもできる。

これだけならパソ通が発展したものとあまり変わらないのだが、mixiの特徴は、自分で勝手に新規の会員登録することはできず、会員になるためには必ず既存会員からの紹介が必要なこと。つまり、信頼できる友達だけを紹介していくイメージになる。

なかなか面白そうな気がしてきたので、誰か会員になっている人が勧誘してくれないかなと思っているのだが。

【関連サイト】
ネット(KAT-2)

47氏タイーホ

Winny開発の東大助手を逮捕 著作権法違反幇助容疑
P2Pファイル交換ソフト「Winny」の開発者で知られる東大大学院助手の47氏が京都府警に逮捕されたと報じられた。京都府警ハイテク犯罪対策室などの調べによると、群馬県高崎市の風俗店従業員らが昨年9月、Winnyを使って映画やゲームソフトを送信できるようにした疑いで著作権法違反の罪で逮捕されたのを受け、Winnyを開発した47氏をその「幇助罪」として逮捕したものである。
違法利用されるソフトの作成、所持そのものを取り締まる法律はない。今回の逮捕も、あくまで「著作権法違反の幇助」という容疑であって、そのような容疑事実を作り上げること自体、かなり無理のある解釈であるともいえる。一説によると、京都府警の内部の人間がWinnyを使って捜査情報を漏洩した事件があり、その意趣返しのために開発者の逮捕に踏み切ったという見方もある。
作製したソフトが違法利用に転用されたからといって、そのソフトを作成した人そのものが逮捕されるというのは、国内に例がなく、また世界的にも違法利用されたソフトの作成者に対して有罪が言い渡された例はない。
作ったものが悪用されたからといって、その作成者を罪に問うことは果たして妥当なのか。いわば、包丁を使った殺人・強盗事件が多発していることを理由に、包丁メーカーや、包丁の発明者を逮捕するようなものであろう。京都府警の勇み足という批判も免れまい。
問題は、PCやインターネットに関する理解に乏しい組織が、権力を振り回して国民を取り締まることにある。また、自らの権益を守るために、それを脅かすものを力ずくで叩き潰そうとする姿勢にも、国民の反発が出ている。
技術を開発する過程で問題が出たならば、それを潰してしまう方向ではなく、問題を解決するような利用法を模索することが技術の発展に重要である。今回の一件が、必要以上にソフト開発業界を萎縮させ、日本のP2P技術の発展に悪影響が出ないことを祈るばかりである。
【関連ブログ】
47氏逮捕(ぷじろぐ)
Winny作者逮捕される (活字劇場)
いい加減色物タイーホは止めませんか? 京都府警さん (raijinの日記)
ウィニー開発の東大助手を逮捕 (お掃除日記@掃除しろ!)
Winnyの作者 (Nitty-Gritty)
「著作権法への挑発的態度」が逮捕理由 (Ikaga?::MT)

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